リサイクルトナー業者の選び方
リサイクルトナー業者
リサイクルトナー・カートリッジの製造・販売は、基本的にはカートリッジを回収しての再使用であり、工程のほとんどが手作業で行われていますが、カートリッジのプラスチック製の部分を製造するためのライン等が必要ないので安く出来ます。このため、日本カートリッジリサイクル工業会に加盟している企業やISO9001・ISO14001認証を所得している１００人単位の規模工場や社員数人の小さな工場もあります。
価格の面では、小さな工場の方が値段を低く設定をつけやすいと言えますが、値段が安いからと言って、品質に関しては小さな工場より日本カートリッジリサイクル工業会に加盟している企業やISO9001・ISO14001認証を取得している１００人単位の規模工場の方がいいとは言い切れません。小さな工場でも品質に重点を置いている所も多数あります。
リサイクル・トナー・カートリッジは、純正品とは違い、リサイクルを行う会社によって品質がに大きな差が出てきます。しかし、出来上がったリサイクルトナーを見ても、A社の品質がよいのか、B社の品質がよいのか判断は非常に難しいと言えます。
A社の不良率が1.0％で、B社の不良率が5.0％であれば充分な判断材料とになりますが、0.1％ぐらいしか差がないのであれば不良率での比較も、あまり意味がなくなります。
現在、リサイクル・トナー・カートリッジの不良率は、業界平均で10％未満といわれております。つまり１００本の中の10本未満不良品が発生する可能性があるということです。そのためリサイクル・トナー・カートリッジの販売実績を持っている会社では、不良品が発生した場合の対処方法を購入の際に、あらかじめお客様にお知らせしているところが多いです。
もし、「不良品はまったくありません。」というような広告をしている会社があるとすれば、リサイクル・トナー・カートリッジ販売会社としては、不適切な営業姿勢と言えます。
インターネットでリサイクルトナーの購入
リサイクルトナーを販売している会社の多くは、インターネットで販売しています。
｢インターネットで買い物をするのは少し怖い｣という方に、安心してインターネットショッピングしてもらうためのポイントを解説します。ネットショッピングで不安なのは、商品や代金に関するトラブルではないでしょうか。そんなトラブル防止に役立つ「特定商取引法に基づく表示」を覚えておきましょう。
特定商取引法に基づく表示とは？
インターネットを利用して、一般消費者が行う電子商取引は、｢特定商取引に関する法律（昭和５１年法律第５７号）｣
第２条第２項の｢通信販売」に該当します。
「特定商取引法」ではトラブル防止のため、販売業者に対し販売条件等の表示義務を定めています。
（法第１１条、省令第８条）
1. 販売業者名(個人は屋号又は氏名)
2. 所在地(本社、事務所)
3. 代表者又は業務責任者氏名
4. 連絡先(電話番号、FAX、E-mailアドレス)
5. 商品代金以外の必要料金
6. 商品等の引渡し時期
7. 返品・交換について
8. 不良品について
9. 支払い方法
もしリサイクルトナーをインターネット販売での購入を考えているのであれば、この９項目が表記されていないサイトから注文するのは避けたほうが良いでしょう。インターネット販売が、通信販売であることを忘れないように気をつけましょう。
リサイクルトナーの金額
リサイクルトナーは部品を再利用するためコストが少なくすみ、大体は定価の半額以下で買えます。
下記のトナーカートリッジ価格目安表を見比べてみてください。
トナーカートリッジ価格目安表
| メーカー定価 | リサイクルトナー | 汎用品トナー | 純正品トナー |
| 40,000〜 | 8,000〜25,000 | 30,000〜40,000 | 35,000〜 |
| 20,000〜40,000 | 6,000〜20,000 | 15,000〜25,000 | 18,000〜38,000 |
| 10,000〜20,000 | 5,000〜10,000 | 8,000〜15,000 | 9,000〜18,000 |
◎この表は、あくまでも目安ですので、ご参考までに活用してください。
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